こんにちは、FPのマナです。今日は「医療保険って本当に必要?」というテーマでお話ししましょう。
私もずっと気になっていました。会社員だと健康保険に入っているので、それだけで十分な気もするんですが…実際どうなんでしょう?
いい質問ですね。実は公的健康保険だけでかなり手厚くカバーされている部分と、そうでない部分があるんです。今日はその線引きをはっきりさせましょう。
公的健康保険でカバーされる範囲
会社員が加入する健康保険（協会けんぽ・組合健保）は、多くの人が思っている以上に手厚い保障を持っています。代表的なものが以下の3つです。
- 高額療養費制度：医療費が一定額（年収約370万〜770万円の人で月額およそ8万〜9万円程度）を超えた分は払い戻される制度。入院や手術で医療費が高額になっても、自己負担には実質的な上限がある。
- 傷病手当金：病気やケガで働けなくなった場合、最長1年6ヶ月にわたり給与のおよそ3分の2が支給される。自営業者やフリーランスにはない、会社員ならではの手厚い保障。
- 自己負担3割：そもそも医療費の7割は保険でカバーされており、窓口負担は3割で済む。
特に「高額療養費制度」は本当に重要です。仮に月100万円の医療費がかかっても、年収500万円程度の会社員なら自己負担はおよそ9万円弱で済みます。
えっ、そんなに抑えられるんですか…!民間の医療保険のCMだと「入院1日1万円」みたいな数字をよく見るので、備えないと大変なことになるイメージがありました。
そのイメージが先行しがちなんですよね。もちろん個室代（差額ベッド代）や食事代、先進医療の技術料など公的保険でカバーされない出費もありますが、想像しているほどの「破産リスク」は会社員にはそう多くないんです。
民間の医療保険が必要になるケース
とはいえ、民間の医療保険が完全に不要というわけではありません。以下のようなケースでは検討する価値があります。
- 貯蓄が少ない場合：高額療養費制度を使っても、一時的に数万円〜十数万円の支払いが発生する。手元の貯蓄が数万円程度しかない人は、それを補う保険が安心材料になる。
- 個室を希望する場合：差額ベッド代は公的保険の対象外。1日あたり数千円〜2万円程度かかることもあり、長期入院ではまとまった金額になる。
- 先進医療を受ける可能性がある場合：がん治療の重粒子線治療などは技術料だけで100万円を超えることもあり、先進医療特約が役立つ場面がある。
- 転職で退職〜再就職の間に空白期間がある場合：国民健康保険や任意継続に切り替わるタイミングでは、傷病手当金の扱いが変わることもあるため要注意。
なるほど…自分の貯蓄状況とか、希望する入院環境によって「必要度」が変わってくるんですね。
その通りです。だから「みんな入っているから」で決めるのではなく、自分の家計・貯蓄・働き方に照らして判断することが大切なんです。
転職を控えている人が特に注意すべきポイント
転職活動中や転職直後は、保険を見直す絶好のタイミングでもあります。理由は次の3つです。
- 収入が変動する時期だから：転職で年収が下がる場合、高額療養費制度の自己負担上限額も下がることがあり、必要な備えの水準が変わる。
- 保険の見直しは「ライフイベント」に合わせるのが基本：結婚・出産・転職・住宅購入など、収入や家族構成が変わるタイミングで保険内容を最適化すると無駄が少ない。
- 退職〜入社の空白期間の保険加入：国民健康保険への切り替えや任意継続の手続きを忘れると、無保険期間が生じるリスクがある。
転職を機に保険を見直す人は本当に多いですよ。特に「なんとなく入った医療保険」をそのまま放置しているケースが目立ちます。
私も転職活動を始めてから、収入の変化を意識するようになりました。保険料も固定費の一つですもんね。
そうです。保険は「入ること」がゴールではなく、「自分に必要な保障を、必要な分だけ持つこと」がゴール。転職のタイミングは、それを見直す絶好のチャンスなんです。
まとめ
- 会社員の公的健康保険は「高額療養費制度」「傷病手当金」など想像以上に手厚い
- 民間医療保険が必要かは、貯蓄額・個室希望の有無・先進医療への備えで判断する
- 転職や年収変動のタイミングは保険を見直す絶好の機会
- 「なんとなく加入」ではなく、自分の状況に合わせた最適な保障を選ぶことが重要
この記事の登場人物
FP歴6年のファイナンシャルプランナー。家計と保険の最適化を専門にアドバイスしている。
キャリアアドバイザー歴8年。転職と暮らしのお金の両面からサポートしている。
