医療保険は本当に必要?公的健康保険でカバーできる範囲を解説

保険の見直し
📌 公的保険でどこまで守られる?民間の医療保険が本当に必要か徹底解説
リナ

リナ(キャリアアドバイザー歴8年)

転職相談をしていると「医療保険ってやっぱり入っておいた方がいいんでしょうか?」って本当によく聞かれるんです。マナさん、実際のところどうなんですか?

マナ

マナ(FP歴6年)

とてもいい質問です。実は日本の公的医療保険はかなり手厚くできています。民間の保険を検討する前に、まず「公的保障でどこまでカバーされるのか」を知っておくことが遠回りに見えて一番大切なんですよ。今日は一緒に整理していきましょう。

公的医療保険(健康保険)でカバーされる範囲

会社員であれば全国健康保険協会(協会けんぽ)や健康保険組合、自営業やフリーランスであれば国民健康保険に加入しています。これらの公的医療保険に入っていると、病気やケガで病院にかかったときの自己負担は原則3割で済みます。つまり、残りの7割は保険から支払われているということです。

さらに、会社員が加入する健康保険には「傷病手当金」という制度もあります。病気やケガで働けなくなり給与が支払われない場合、最長1年6ヶ月にわたって、おおよそ給与の3分の2相当額が支給される仕組みです。これは国民健康保険にはない、会社員ならではの手厚い保障です。

マナ

マナ(FP歴6年)

意外と知られていないのですが、傷病手当金があるおかげで、会社員は長期入院になっても収入がゼロになるわけではないんです。この事実を知らずに「収入保障のために」と手厚い民間保険に入っている方は本当に多いですね。

高額療養費制度があるから自己負担には上限がある

医療費が高額になった場合でも、「高額療養費制度」により1ヶ月の自己負担には上限額が設けられています。例えば年収がおおよそ370万円〜770万円の方であれば、1ヶ月の自己負担の上限はだいたい8万100円+αほどです。どれだけ医療費がかかっても、青天井で自己負担が増え続けることはありません。

つまり、公的医療保険と高額療養費制度を組み合わせると、よほど長期の入院や特殊な治療を除けば、貯蓄である程度カバーできる範囲に収まるケースが多いのです。

リナ

リナ(キャリアアドバイザー歴8年)

なるほど、そう考えると「とりあえず不安だから」で保険に入る前に、一度公的保障を数字で確認する価値がありますね。転職を考えている方にとっては、保険料を見直せた分を転職活動や自己投資に回せるかもしれません。

それでも民間の医療保険が必要になるケースとは

とはいえ、民間の医療保険が不要というわけではありません。次のようなケースでは、検討する価値があります。

1つ目は、フリーランスや個人事業主として独立する予定がある場合です。国民健康保険には傷病手当金がないため、働けなくなったときの収入減少に対する備えが会社員より薄くなります。転職活動と並行して独立も視野に入れている方は、この差を意識しておく必要があります。

2つ目は、個室などの差額ベッド代や先進医療の技術料など、公的保険の対象外となる費用に備えたい場合です。これらは全額自己負担となるため、希望する入院環境によっては数十万円単位の出費になることもあります。

3つ目は、貯蓄がまだ十分でない20代・30代の方です。高額療養費制度で自己負担額に上限があるとはいえ、まとまった出費が一時的に発生することに変わりはありません。貯蓄で賄うのが不安な時期は、保険料の安い医療保険で備えるのも合理的な選択です。

マナ

マナ(FP歴6年)

大事なのは「みんな入っているから」ではなく、自分の働き方や貯蓄状況に照らして必要かどうかを判断することです。特に転職前後は収入や雇用形態が変わるタイミングなので、保障内容を見直すいい機会になります。

転職・退職のタイミングこそ保険を見直すべき理由

転職や退職をすると、加入する健康保険が変わることがあります。会社を辞めてから次の会社に入るまでに期間が空く場合、「国民健康保険に切り替える」「前職の健康保険を任意継続する」「家族の扶養に入る」のいずれかを選ぶ必要があります。この切り替えのタイミングで、傷病手当金の有無や保険料の負担が変わるため、あわせて民間保険の必要性も見直すのがおすすめです。

また、転職によって収入が変わる場合、保険料の負担感も変わってきます。収入が下がるタイミングで高額な保険を続けるのは家計を圧迫しますし、逆に収入が上がるなら保障を厚くする余力が生まれるかもしれません。転職活動中の今だからこそ、一度プロに相談して自分に合った保障内容を確認しておくと安心です。

まとめ:日本の公的医療保険は、3割負担・高額療養費制度・傷病手当金(会社員の場合)によって、想像以上に手厚く設計されています。民間の医療保険は「みんなが入っているから」ではなく、独立の予定や貯蓄状況、希望する入院環境などを踏まえたうえで、本当に必要な保障だけを選ぶことが大切です。特に転職や退職で加入する健康保険が変わるタイミングは、保険全体を見直す絶好の機会です。

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この記事の監修・アドバイス

マナ

マナ(FP歴6年のファイナンシャルプランナー)

保険と資産形成の両面から、一人ひとりに合った家計のアドバイスをしています。「なんとなく不安だから」ではなく、数字で納得できる保険選びをサポートします。

リナ

リナ(キャリアアドバイザー歴8年)

転職活動中の方のキャリア相談を数多く担当してきました。保険やお金の不安も、転職の不安と同じくらい大切なテーマだと感じています。

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